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世論調査「韓国に譲歩するなら関係改善急ぐ必要ない」の結果に、衝撃の声が 

 TBS系の報道ネットワークJNNが実施した日韓関係についての世論調査が、大きな反響を呼んでいる。

 

 9日にTBSが報じた世論調査の結果によると、先月末に韓国政府がGSOMIA(日韓軍事情報包括保護協定)終了延期を決めたことに対しては、回答者の40%が「支持する」と回答。「支持しない」は35%だった。両国関係改善のための今後の対応に関しては「(日本が韓国に)譲歩するくらいなら関係改善を急ぐ必要はない」という回答が67%で、「関係改善のためには譲歩もやむをえない」という回答は18%と大きく上回った。

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 ネット上では、「韓国関連の数字は至極当然の結果ですね。日本は戦後ずっと続けてきた許容、甘やかし、援助の繰り返しから、完全に脱却する好機と考えています」という主張がある一方で、「日本国民の67%が韓国に譲歩するくらいなら、関係改善を急ぐ必要ない…思ったより低い数字だと思った」、「まだ18%の人が譲歩すべきと答えていることに衝撃を受けます。この反日モンスターを育てたのは、さんざん繰り返した、日本の繰り返した『大人の対応』です。いかなる反日活動ももはや韓国に資することはなく、その存立を危うくするとおもい知らせることが、我々世代の責任です。さもなくば、嫌がらせとありもしなかったことの被害のしかも二重請求は『千年たとうと』続くでしょう」などの指摘が。「韓国との関係改善を急ぐ必要がない」の回答が67%という数字を低いと感じる意見が目立った。