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「日韓関係改善しない」と考える日本人の割合に、「少なすぎる」の声が

 韓国のニュースサイト・WoW!Koreaによると、日本人の3人に2人は日韓関係が改善に向かわないと見ていることが世論調査の結果で判明した。今回の調査は11~13日に日本全国の18歳以上の男女2216人を対象に実施。回答率は55%だった。

 

 安倍首相と文在寅大統領が先月、中国・四川省成都で開かれた日中韓首脳会議への出席を契機に日韓首脳会談を開催したことと関連して行った調査の結果、回答者の16%が「日韓関係は改善すると思う」と回答。一方、「日韓関係は改善しないと思う」は67%にのぼった。

 

 日本国内の過半数の人たちが日韓関係の未来について否定的に捉えた結果に、「確実に悪化する材料は山ほどあるのに改善できそうな材料は皆無だからね。とにかく、文在寅大統領に日本との関係を改善する意思が全く無いのが致命的じゃないかな」、「『反日種族主義』の著者たちが言っているように、歴史を捏造した反日教育をやめない限りは改善はないだろう」などの書き込みが。「3人に2人は 少なすぎると思います。日本のマスコミが大人の報道をしているからだろう。事実をそのまま伝えるとすでに国交残絶なっていたかもね」というコメントも見られた。

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 また、「真の韓日友好となる日はいつ訪れる事やら…日本人が態度を軟化させないと韓日関係は変わりませんよ」という意見も。元慰安婦、徴用工問題に端を発して韓国で日本製品の不買運動が起こるなど両国の関係は過去最悪の水準だが、韓国国民という一括りのフィルターで関係を遮断するのは危険だ。若い世代では互いの国に対する嫌悪感は少ないだけに民間交流は絶やしてはいけない。