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不買運動で日本企業が続々と撤退する韓国…中国人から「ある疑問」の声が

 韓国・時事ジャーナルが「NOジャパンの余波で…韓国を離れる日本企業」というタイトルで報じた記事が大きな反響を呼んでいる。

 

 記事は「最近日本企業が韓国から続々と撤退している」と指摘。その要因として、「日本製品の不買運動で売上高が大きく減少した影響とみられる」と伝えている。日産自動車が今年12月末で韓国市場から撤退する計画を明らかにしたことを紹介。ファッションブランドも「GU」、デサントのキッズブランド「ヤングアスリート」が韓国市場からの撤退を決めた。また、オリンパスも21日、カメラ事業を6月末までに終了すると発表した。直営店とオンラインサイトも閉店することを報じた。

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 日本の企業が韓国から次々と撤退する事態は中国でも話題になっている。「不買運動と言っているが、任天堂は違うの?日本企業でしょ?韓国でソフトが大人気と聞いて矛盾しているのではないかと感じた」、「海外の企業が撤退して苦労するのは韓国なのでは。日本製品の不買運動が韓国にとってプラスにならないだろう」などのコメントが見られた。