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経営者必読!従業員の健康促進に重要な要素とは

 

 横内由可と申します。アスリート時代は体操、クレー射撃と2種目で日本代表として国際大会に出場していました。今回は私の本業である企業における健康経営(運動編)のポイントついて書かせて頂きます。

 

 来年に開催される東京五輪まで1年を切り、人々のスポーツへの関心が高まっています。特にスポーツを見るだけでなく自分自身もやることが好きという人が増加傾向にあるようです。社内ジムを立ち上げおよび運営業務を行っている私としては、人々の健康への意識を高める絶好の機会であると感じています。また近年、経済産業省と日本健康会議が健康経営優良法人の認定制度を設けるなど、「健康経営」推進に力を入れています。ちなみに健康経営とは従業員等の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に実践することです。

 

 私の経験から、運動による健康経営の実践にあたり、①利用率、②人、③連携の3つのポイントが上げられると思います。では順番にみていきましょう。

 

 まずは「利用率」です。社員のどれくらいの割合の人が利用をしているかが重要となります。一部の社員しか利用しなければ平等性に欠けると考えられます。運営者にとってはこの利用率をいかに100%に近づけるかが評価の重要な部分となります。ちなみに29年度厚生労働省調査資料によると、日常生活で運動習慣のある人の割合は男性35.9%、女性28.6%です。ある程度の人数をかかえる企業であればこの割合に大差はないでしょう。そうなると、より多くの社員に運動をしてもらうには、運営者は今まで自分が抱いてきた「運動」の概念を少し緩やかな枠で捉え直す必要があるかもしれません。

 

 次に「人」です。社内に立派なジム設備を整え、社員それぞれに運動プログラムを渡すだけでは本当の意味での健康経営の実践とは言えないでしょう。なぜなら、この状況では運動好きな社員しかジムを利用しないという結果が目に見えているからです。大切なことは社員一人一人に対して「人」による繊細なケアが欠かせないのです。私は以前ある会社で15名ほどの役員のトレーニングを2年間担当していました。ほとんどの役員が運動の習慣がなかったのですが、その方々の1ヶ月単位での利用の有無の割合をまとめたところ最低月は83%、最高月は100%となりました。この経験から言えることは、一人一人の健康を考えて真剣かつ誠実に向き合えばその気持ちが伝わるということです。ちなみに当時は全社ミーティングにも参加させていただき、チームごとの動きを把握したこともトレーニング内容を決める上で大変役立ちました。

 

 最後に「連携」です。企業によって全てを外部に委託する場合やトレーナーを雇用する場合など様々です。外部で運営する場合、例えば「○○さんは昨日から腰が痛そうです」などの情報を担当社員からもらえるとスムーズな対応が可能となります。また社内で運営する場合は社員の運動へのモチベーション維持のためにも外部のトレーナーによる新たな空気も必要になることでしょう。その場合にも、例えば「女性社員向けにもっとこのような内容にして欲しい」などのコミュニケーションは必須といえるでしょう。

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健康促進に重要な要素を語った横内さん

今回このような内容を書かせていただいた理由は、働き盛りの多くの方にご利用頂きたいと願っていること、そして、健康に携わる方々につたない経験ではありますが役立てていただきたいと願っているからです。みなさまが健康で有意義な人生を過ごせるよう心より願っています。