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日本製品不買運動の韓国で売り上げ伸ばした「日本企業」に、中国で驚きの声が

 韓国紙・マネートゥデイが4日、日本製品不買運動によりユニクロやデサントなど日本企業の売り上げが大きく落ち込んだ中、ABCマートは売り上げを伸ばしたことを報じて大きな反響を呼んでいる。

 

 同紙によると、昨年7月ごろに始まった日本製品不買運動の影響により、韓国でユニクロを展開するFRLコリアは昨年の売り上げが前年比30%以上減少し5年ぶりに1兆ウォン(約871億円)を下回った。デサントコリアも昨年は売り上げが15%減少。その他、無印良品やロッテアサヒ酒類など多くの日本企業の実績が大きく落ち込んだという。

 

 ところが、ABCマートコリアの昨年の売り上げは前年比6.7%増の5459億ウォンを記録。日本製品不買運動が行われていたにもかかわらずABCマートの実績が相対的に好調だった理由として、業界では「韓国で認知度の高いユニクロやデサントコリアの陰に隠れ、さほど関心が払われなかった」「日本企業だということを知らない消費者が多かった」「靴の流通企業のためナイキやアディダスなどの靴も販売しており、消費者の立場としてはABCマートで商品として売られている世界のメーカーの靴を不買する理由がなかった」の3つが挙げられているという。

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 このニュースに、中国のネットユーザーからは「ABCマートが日本の会社だって初めて知った。なんか意外な感じがする」という指摘のほか、「良い製品は日本製でも買うし、そうでなかったら買わない。もう我慢して不買運動とかやめれば?」というコメントも見られた。